中絶手術

中絶手術

現在日本では約25％の方が妊娠した際、人工妊娠中絶を選択されています。

当院でも、2026年8月より人工妊娠中絶に、従来の手術の方法と薬剤内服だけによる方法が選択できるようになりました。

従来の手術による方法と比べて、いろいろな違いがありますので、それぞれの特徴をお知らせいたします。
薬剤による方法は、妊娠9週以内という制限と実施には３日かかるという時間的な差があります。

それぞれのメリットとデメリットを表にしてみます。（スマホでの表示は横スクロールしてご覧ください）

参考：経口妊娠中絶薬について　フィーゴ®パックとは｜ノルディックファーマジャパン株式会社

中絶手術後はきちんと月経周期が回復するまでフォローアップしております。
ただ、現時点で妊娠を考えていないのであれば、その後低用量ピルなどの内服をした方が望ましいでしょう。
きちんとした処置、経過観察をしていれば、またきちんと妊娠できます。

母性保護法について

人工的な妊娠中絶（中絶妊娠）はどのような場合であってもできるとは限りません。
また、手術を行うのは母体保護法指定の資格を持つ医師に限ります。
当院は、母体保護法指定医のいるクリニックですので安心してお任せいただけます。

手術の時期

手術は、母体保護法によって妊娠22週未満（妊娠21週と6日まで）と定められています。それ以降は母体にかかるリスクの大きさや倫理的な問題から、中絶手術は認められていません。
また、12週を超えて手術を行った場合、死産の届出が必要になります。

中絶手術 費用

中絶手術は術前の検査を含め、原則として健康保険は適応されず、全額自費の自由診療となります。

（1）術前検査

血液検査及び感染症・微生物細菌検査費用：20,000円前後（税込）

（2）手術費用

表に別記

（3）中絶手術にも「妊婦のための支援給付金」が受けられます。

「妊婦のための支援給付金」とは、以前「出産・子育て応援交付金」と呼ばれていた制度で、2025年4月より、新たな制度として施行されました。この制度では、妊娠が判定された場合に5万円、妊娠が終了した場合に5万円の計10万円が給付されます。

従来の出産・子育て応援交付金では中絶は給付対象外でしたが、妊婦のための支援給付金は妊娠が継続しなかった場合でも給付を受けられるため、中絶の場合でも対象となります。

給付金を受けるには医療機関で胎児心拍が確認されたことが要件となっており、さらに居住地の自治体で所定の手続きを行うことが必要です。

参考： こども家庭庁｜妊産婦への伴走型相談支援と経済的支援の一体的実施（妊婦等包括相談支援事業・妊婦のための支援給付）

※ 手術後の避妊法、低用量ピルや子宮内避妊具ミレーナなどの紹介も行っていますので、遠慮なくご相談ください。

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